オリンピックのメダル報奨金はいくら？日本と世界ランキング・税金の扱いも解説

2026年に開催された冬季オリンピック「ミラノ・コルティナ2026」。
日本代表は金5・銀7・銅12、合計24個のメダルを獲得し、多くの競技で存在感を示しました。

しかし、オリンピックのメダルは「栄誉」だけではありません。
多くの国では、メダリストに対して報奨金（ボーナス）が支払われる仕組みがあります。

例えば、日本ではJOC（日本オリンピック委員会）から報奨金が支給されますが、
世界を見渡すとその金額には大きな差があることが分かります。

中には金メダル1個で数千万円から1億円近い報奨金が支払われる国も存在します。

本記事では

• ミラノ五輪のメダルランキング
• 日本のメダル獲得と報奨金制度
• 海外各国の報奨金比較
• 支援体制と競技力の関係

を分かりやすくまとめ、メダルの“価値の違いを読み解きます。

ミラノ・コルティナ2026 メダルランキング（上位国）

冬季オリンピックでは国ごとの競技力がはっきり表れます。
2026年大会ではノルウェーが圧倒的な強さを見せ、金メダル18個でトップに立ちました。

主な上位国は次の通りです。

順位	国	金	銀	銅	合計
1	ノルウェー (NOR)	18	12	11	41
2	アメリカ (USA)	12	12	9	33
3	オランダ (NED)	10	7	3	20
4	イタリア (ITA)	10	6	14	30
5	ドイツ (GER)	8	10	8	26
6	フランス (FRA)	8	9	6	23
7	スウェーデン (SWE)	8	6	4	18
8	スイス (SUI)	6	9	8	23
9	オーストリア (AUT)	5	8	5	18
10	日本 (JPN)	5	7	12	24

日本は金メダル数では10位ですが、
合計メダル数では24個となり、
ノルウェー、アメリカ、イタリア、ドイツに次ぐ世界5位の成績となりました。
12位の中国（15個）、13位の韓国（10個）を大きく引き離しアジアでトップの成績となりました

スノーボード、フィギュアスケート、スピードスケートなど、日本が強みを持つ競技で安定した成果を上げた大会となりました。

日本代表のメダル24個の内訳

ミラノ・コルティナ2026で日本が獲得したメダルは次の通りです。

金メダル　5
銀メダル　7
銅メダル　12

合計　24個

各競技ごとの詳細なメダル一覧については、以下の記事で整理しています。

日本のオリンピック報奨金（JOC基準）

日本代表がメダルを獲得した場合、どれくらいの報奨金が支給されるのでしょうか。まずは日本の基本となるJOCの報奨金から見ていきます。

日本代表のメダリストには、まず 日本オリンピック委員会（JOC） から以下の報奨金が支給されます。
この金額は リオデジャネイロオリンピック2016 以降の大会で採用されている基準で、
ミラノ・コルティナ2026冬季オリンピック でも同じ金額が適用されています。

メダル	報奨金
金メダル	500万円
銀メダル	200万円
銅メダル	100万円

※これは日本代表メダリスト全員に支給される基本報奨金です。

なぜ日本の金メダル報奨金は「500万円」なのか？

この金額は現在のオリンピックでも採用されている基準で、2016年リオデジャネイロ大会から金メダルが500万円に増額されました。

それ以前は、金メダルの報奨金は300万円でした。
JOCは「メダルの価値をより高める」という目的から金額を引き上げ、現在の500万円という水準になっています。

さらに、日本ではJOCの報奨金に加えて、各競技団体が独自の報奨金を設定している場合があります。

例えば、

団体	金	銀	銅
日本スケート連盟	500万円	200万円	100万円
全日本スキー連盟	300万円	200万円	100万円

このように、競技によっては
JOC＋競技団体の報奨金が合算されるため、金メダルで800万〜1000万円程度になるケースもあります。

さらに実業団選手の場合は、所属企業から特別ボーナスが支給されることもあり、過去には数千万円規模の報奨金が出た例もあります。

つまり、日本のオリンピック報奨金は
「JOC＋競技団体＋スポンサー企業」という複数の仕組みで成り立っているのが特徴です。

一方で、香港やシンガポールのように金メダルで1億円以上の報奨金を出す国もあるため、日本の500万円という金額は世界的に見ると決して高い水準ではありません。

ただし、日本は報奨金のほかに
・強化費
・トレーニング環境
・企業スポンサー
などの支援体制が整っている点が特徴といえるでしょう。

実際の報奨金はさらに増える場合も

ただし、選手が受け取る報奨金はこれだけではありません。
多くの場合、次のような追加報奨金が支給されることがあります。

支給元	内容
競技団体	日本スケート連盟・全日本スキー連盟などが独自に報奨金を支給
所属企業	実業団チームやスポンサー企業から特別報奨金
地方自治体	出身地の自治体が表彰金を支給するケース

JOCの報奨金（500万円）と競技団体の報奨金を合わせると、
実質的に1000万円近い額が非課税になるケースもあるとされています。

オリンピックの報奨金に税金はかかる？日本の扱いを解説

オリンピックの報奨金について多くの人が気になるのが「税金」です。
実は日本では、オリンピックメダリストへの報奨金には特別な扱いがあり、すべてが同じ課税ルールになるわけではありません。

主な扱いは次のようになっています。

支給元	税金の扱い	内容
JOC（日本オリンピック委員会）	非課税	金メダル500万円・銀200万円・銅100万円は全額手取り
競技団体（スケート連盟など）	一定額まで非課税	JOC支給額と同額程度までは非課税になるケースが多い
所属企業・スポンサー	課税対象	ボーナスや一時所得として課税される

JOCから支給される報奨金は、所得税法の特例により非課税とされています。
そのため、金メダルを獲得した場合の500万円はそのまま手取りで受け取ることができます。

また、スキー連盟やスケート連盟など競技団体から支給される報奨金についても、JOCの支給額と同程度までは非課税扱いになるケースが一般的です。

一方で、所属企業やスポンサー企業からのボーナスについては扱いが異なります。
こちらは給与所得や一時所得として課税対象となるため、実際に受け取る金額は税金分が差し引かれることになります。

このように、日本ではオリンピックメダリストを支援する目的から、一定の報奨金については税制面でも優遇措置が設けられているのが特徴です。

つまり日本では、JOCと競技団体の報奨金を合わせると最大1000万円程度が非課税になる可能性もあると言われています。

世界ではオリンピック報奨金に税金はかかるのか

オリンピックの報奨金は国ごとに制度が異なり、税金の扱いも大きく違います。
日本ではJOCの報奨金が非課税となる特例がありますが、世界では必ずしも同じではありません。

代表的な国の例を整理すると次のようになります。

国	税金の扱い	概要
日本	非課税	JOC報奨金は所得税法の特例で非課税
アメリカ	条件付き非課税	一定所得以下の選手は非課税（2016年法改正）
ドイツ	課税対象	原則として所得として課税
フランス	課税対象	国家報奨金は所得扱い
韓国	非課税	国のスポーツ振興制度で非課税

例えばアメリカでは、かつてはメダル報奨金に税金が課されていましたが、2016年に「Olympic and Paralympic Tax Relief Act」が成立し、一定所得以下の選手については非課税となりました。

一方でヨーロッパの多くの国では、報奨金は所得として扱われるため、課税対象となるケースが一般的です。

このように比較すると、日本の制度は
メダリストへの報奨金が明確に非課税とされている点で比較的優遇されている制度と言えるでしょう。

ただし、所属企業からのボーナスやスポンサー契約による収入については、日本でも課税対象となるため、すべての収入が非課税になるわけではありません。

オリンピックのメダル報奨金は、金額だけでなく税制や支援制度によって実際の価値が大きく変わることも特徴です。

世界のオリンピック報奨金ランキング

世界各国では、オリンピックでメダルを獲得した選手に対して報奨金制度を設けています。
しかしその金額は国によって大きく異なり、1億円を超える国もあれば、報奨金制度自体がない国もあります。

ここでは、主要国のオリンピックメダル報奨金を比較してみます。

国	金メダル	銀メダル	銅メダル
日本	500万円	200万円	100万円
香港	600万香港ドル（約1億1500万円）	300万香港ドル（約5750万円）	150万香港ドル（約2870万円）
シンガポール	100万シンガポールドル（約1億1000万円）	50万SGD（約5500万円）	25万SGD（約2750万円）
台湾	2000万台湾ドル（約9500万円）	700万TWD（約3300万円）	500万TWD（約2300万円）
インドネシア	55億ルピア（約5200万円）	25億ルピア（約2400万円）	10億ルピア（約950万円）
韓国	約6300万ウォン（約700万円）	約3500万ウォン（約390万円）	約2500万ウォン（約280万円）
中国	約60万人民元（約1200万円）	約30万人民元（約600万円）	約20万人民元（約400万円）
アメリカ	約3万7500ドル（約560万円）	約2万2500ドル（約330万円）	約1万5000ドル（約220万円）
イギリス	なし（報奨金制度なし）	なし	なし

オリンピックの報奨金は国によって大きく異なります。

※各国オリンピック委員会や政府の制度に基づく概算です。

※為替は目安
USD＝約150円、HKD＝約19円、SGD＝約110円、EUR＝約160円、KRW＝約0.11円

このように見ると、日本の500万円という金額は決して世界最高額ではありません。
特に香港やシンガポールなどでは、金メダルで1億円を超える報奨金が支払われることもあり、国家的なスポーツ振興の象徴ともいえます。

一方で、イギリスのように「メダル報奨金そのものが存在しない国」もあります。
その代わり、強化費や育成システムに資金を集中させるという考え方が取られています。

つまり、オリンピックのメダル報奨金は単なる賞金ではなく、
その国のスポーツ政策や価値観を映し出す制度とも言えるのです。

報奨金が高い国が必ずしも強いとは限らない

興味深い点は、報奨金が高い国が必ずしもメダルランキング上位とは限らないことです。

例えば

・ノルウェー
・オランダ
・ドイツ

など冬季競技の強豪国は、
必ずしも世界最高額の報奨金を支払っているわけではありません。

その代わり、

・国のスポーツ制度
・育成環境
・練習施設
・企業スポンサー

といった競技環境の整備が進んでいます。

つまり、メダル獲得には単純な報奨金だけでなく、
長期的なスポーツ支援体制が重要であることが分かります。

スポンサー支援が競技力を支える

日本の冬季競技でも、企業スポンサーの存在は非常に重要です。

例えば

・スノーボード
・フィギュアスケート
・スピードスケート

では企業の支援によって

・海外遠征
・コーチ契約
・トレーニング環境

が整えられています。

一方で、競技によってはスポンサーが少なく、
選手が自費やクラウドファンディングで活動しているケースもあります。

そのため、日本の冬季スポーツを発展させるためには、
企業やスポンサーによる支援体制の拡大も重要な課題と言えるでしょう。

IOCはメダル報奨金を支払っていない（意外な事実）

オリンピックのメダルには高額な賞金が支払われているイメージがありますが、実は国際オリンピック委員会（IOC）自体はメダル報奨金を支払っていません。

金メダル・銀メダル・銅メダルの報奨金は、すべて各国の制度によって決められています。

つまり、

• 日本なら JOC（日本オリンピック委員会）
• シンガポールや台湾などは 政府制度
• 一部の国では スポーツ団体やスポンサー

といった形で、国ごとに支給の仕組みが異なります。

そのため、同じ金メダルでも国によって報奨金額には大きな差が生まれます。
今回紹介したランキングも、こうした各国制度の違いによって決まっているのです。

ミラノ五輪関連記事まとめ｜大会全体を知るための記事一覧

今回のミラノ・コルティナ2026冬季五輪では、日本代表のメダル24個の裏側にあるスポンサー支援や競技環境にも注目が集まりました。
大会全体の結果や日本代表の成績は、こちらの記事で総まとめしています。
→ ミラノ五輪 日本代表メダル24の裏側｜スポンサー支援と競技力

まとめ

オリンピックのメダル報奨金は、国際オリンピック委員会（IOC）ではなく、各国の制度によって支給されています。そのため、金額は国ごとに大きく異なります。

日本の場合、基本となるのは 日本オリンピック委員会（JOC） が支給する報奨金で、金メダル500万円、銀メダル200万円、銅メダル100万円が基準です。この金額は2016年のリオデジャネイロ大会以降据え置かれています。

さらに日本では、JOCからの報奨金は法律により非課税扱いとなっており、競技団体からの報奨金も一定額までは非課税になるなど、選手にとって比較的優遇された制度となっています。

一方で世界を見ると、シンガポールや台湾など、金メダルに数千万円から1億円近い報奨金が支払われる国もあり、日本より高額なケースも少なくありません。

ただし、報奨金の額だけで競技力が決まるわけではありません。企業支援や競技団体の強化制度など、国ごとのスポーツ環境の違いも大きく影響しています。

オリンピックのメダルの裏側には、こうした各国の制度やスポーツ政策の違いも見えてきます。報奨金を比較してみると、世界のスポーツ事情を知る一つの視点になると言えるでしょう。